調査は養殖ホタテの実態を把握するため、漁協ごとに毎年春と秋の２回実施しています。
このうち青森市の後潟漁協では、漁協の職員や県の担当者たちが、２０２４年に産まれた稚貝およそ１６００枚と、２０２３年に産まれた新貝およそ３００枚を引揚げました。
そして、貝の重さや大きさを測るとともに、死んだ貝の割合や異常の有無を確認しました。その結果、稚貝は３割、新貝は２割程度へい死していましたが、２０２３年に比べると２割ほど被害は少ないということです。
【後潟漁協 山口隆治組合長】
「去年よりは良いかな。今の段階では（平年の）６割～７割は確保できるのではないか、水揚げが」
２０２４年も水温が高かったため、後潟漁協では８月以降、温度の低い水深３０メートルほどの深さにホタテを沈めて管理しました。
【後潟漁協 山口隆治組合長】
「例えば、平内町であれば半分も死んでるのがかなりいるという話を聞いています。我々は、そういう面ではまず良い方かな」
「陸奥湾ホタテ」の調査は、湾内１０の漁協で１１日まで行われ、結果は１２月の報告会で公表される予定です。
２０２３年は、陸奥湾全体で５割の稚貝がへい死する被害が出ました。
県が１日に発表した総合戦略では、高水温に対応した養殖技術の開発を進めるとしていて、関係者による取り組みが急務となっています。
