訓練には社員およそ６８０人が参加し、「再処理工場で臨界の恐れがある事象が発生している最中に、震度６弱の地震が発生した」という想定で行われました。
訓練が始まると当直の運転員が有毒ガスや放射性物質から身を守る防護服と酸素呼吸器を装着し、素早く現場に向かいました。
また、全社対策本部長を務める増田尚宏社長が本部で指揮を執りました。
【日本原燃安全・品質本部 古田泰本部長】
「各事業部の対策本部を迅速に立ち上げまして各本部が相互に連携しながら現場でも速やかに確実な対応ができていたのではないかと考えている」
訓練は緊急時の対応能力を計画的かつ効果的に維持・向上させるために実施されました。
